【感想・要約】担当になったら知っておきたい中堅・中小企業の「DX」実践講座

DX(デジタルトランスフォーメーション)

こんにちはレオナルドです。

 

 

本記事はこんな方にオススメ

 

 

船井総合研究所著の「担当になったら知っておきたい中堅・中小企業の「DX」実践講座」について知りたい方
会社でDX関連の仕事に抜擢された方
DX関連に興味がある方

 

 

この記事によって分かること

「担当になったら知っておきたい中堅・中小企業の「DX」実践講座」の要約
組織がDXを成功させる方法
現在のDXの重要性について

 

 

先にレオナルド的ザックリ結論ですが

 

 

DX を進める際に必ず立ちはだかる四つの大きな壁を克服して、組織のDX化推進を成功させて、IT技術の進化によってビジネス環境が激しく変化する現代に対応し、競争上の優位性を確立しよう!!!

 

 

といったところでしょうか。

 

 

それでは詳細行ってみましょう!!!

 

 

そもそもDXとは?

 

 

デジタルトランスフォーメーション(DX)という言葉は、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授のエリック・ストルターマン(Erik Stolterman)が は最初に提唱したとされていて、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義しました。

 

 

ただ、この後DXという言葉はかなり広義で抽象的な意味を持つようになっています。

 

 

なので、日本のビジネスシーンで考える際は経産省の定義を知っておけばいいのかなと思います。

 

 

経産省のDXの定義は

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

 

 

としています。

 

 

日本でDX関連の仕事をする際には、経産省の定義を念頭に置いて置けばいいのかなと思います。

 

 

DX を進める際に必ず立ちはだかる四つの大きな壁

 

 

本書では日本の企業が世界の企業に比べてDX化がうまくいかない理由として4つの壁があるとされています。

 

 

その壁は

 

 

①全体最適視点の欠如
②システムバラバラ問題
③DX 推進の中心人物の不在
④目的の欠如

 

それでは1つずつ見ていきましょう!!!

 

 

全体最適視点の欠如

 

 

まずは全体最適視点の欠如です。

 

 

これは日本企業のあるあるですよね。

 

 

世界ではシステムを導入して、そのシステムに運用を合わすといった形が一般的ですが、日本では運用に合わせたシステムを導入しようとカスタマイズをいろいろして、似てるけどちょっと違うシステムを量産している状態だと思います。

 

 

そうすることで保守費用もかさむし、そのシステムを利用する従業員のスキルも他の企業に行ってそのまま使えるスキルではなくなっていて全体的に効率的ではない状態です。

 

 

また、最近では便利で安価なクラウドサービスも増えた事で、各部署単位で導入を検討できるようにもなってきていますが、この際も全体最適の視点が欠如して個別最適になりがちだと本書では語られています。

 

 

これではDX化がなかなか進まないのも頷けますね。

 

 

システムバラバラ問題

 

 

部分最適で導入されたシステムは他のシステムとつながっていないことが多いとのこと。

 

 

こうなるとデータが連携できず二重入力が発生した挙句人の手が入っていることで正しいデータにならなかったり、システムから一度データを吐き出してから集計しないといけなかったり非効率な作業が発生します。

 

 

まさに負の連鎖ですね。。

 

 

生産と販売のシステムが繋がってないから、急な原材料の発注になったり、販売に対しての生産側での分析ができないとか経験ないでしょうか?

 

 

こういったこともDX化が進まない要因になっていたのですね。。。

 

 

DX 推進の中心人物の不在

 

 

次に、DX 推進の中心人物の不在です。

 

 

これもあるあるですよね。。。

 

 

DX 推進の中心になる人物はデジタルも分かっていて、所属する組織の業務も分かっていて全体最適思考ができないといけません。

 

 

IT関連の部署なのでデジタルは分かるが、それ以外の業務を知らない人や、業務ではエース級だがITリテラシーが全くないといった人材って結構いますよね。

 

 

この両方がそろった人材が中心にならないとDX推進は実現しません。

 

 

こういった人材を育成できる様に組織はしていかないといけないですが、なかなかうまくいかないですよね。

 

 

そして中には業務においてのエース級がIT技術を独学で習得するってパターンがありますが、このような優秀な人材は中々組織に残ってくれません。

 

なので、組織がDX成功させるにはこういった人材をどう確保するか対策しないといけません。

 

 

目的の欠如

 

 

最後に目的の欠如です。

 

 

経営陣もとりあえずDXそ進めないとやばいのは気付いて、専門のプロジェクトを立てたり部署を新設したりするケースが増えてきています。

 

 

この意識は素晴らしいのですが、何のためにDXを進めるのか明確でないとDX推進には失敗してしまいますね。

 

 

あくまでDXは何かを実現するための手段です。

 

 

希望の目的をDXなしで達成できるならDX化する必要はありません。

 

 

ただ、IT技術がここまで進んだ世界では何をするにしてもIT技術が必要不可欠です。

 

 

なのでDX化する必要が出てきているんですね。

 

 

なので、業務を効率化したいのか、優秀な人材を確保したいのか、売上を上げたいのか目的を明確にした上でその手段としてDX化するということを理解しておかなければ、全くあっていない最新のシステムを導入してDX化失敗という結果になります。

 

 

中堅・中小企業のDXにおすすめのデジタルツール

 

 

ここからは本書で紹介されている目的別のおすすめDXツールを見ていきましょう!

 

 

名刺管理ツール

 

名刺管理ツールは顧客情報のデジタル化の入り口となります。

名刺情報は個人が管理するのではなく、会社の資産として管理する必要があります。

DX に成功している企業は名刺管理から徹底管理を行っています。

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

 

◇Sansan

 

大手企業を含む7000社に導入実績があり、

名刺管理ツールにおける定番です。

専用スキャナやスマートフォンアプリによる名刺の取り込みが可能で条件による名刺情報のグループ化も可能。

文字認識においても人によるチェックをプロセスに加えることで99%を超える高い認識率を誇ります。

Web で打ち合わせが増えている中、オンライン名刺交換に対応している点もいい点です。

 

 

◇Eight

 

 

上記のSansanの中小企業向け名刺管理ツールです。

いきなり全社導入に繋げるのが難しい場合や社員数が少ない中小規模の会社の場合で候補として上がります。

機能もシンプルで使いやすく、名刺をスマートフォンで撮影することでデータ化でき、Sansanへの移行もスムーズに行うことができるので名刺のデータ管理の第一歩として最適なツールです。

まずは少人数で始めたいという会社や小規模の会社ではこちらを導入すると良いとのこと。

 

 

◇ホットプロファイル

 

名刺管理だけでなくSFAの機能を一部併せ持った名刺管理ツール。

人力によるデータ化により100%に近い認識率を誇っています。

スキャナー・複合機・スマートフォンアプリなどで名刺を読み取ることができ、新しい役職の名刺が読み込まれた際は古い名刺を持っている人に連絡が行く機能、名刺の組織名や役職を自動判別することで顧客組織図を自動作成する機能などが搭載されています。

 

 

集客(MA)ツール

 

MA(マーケティングオートメーションツール)は見込み客を集めたり、育成するために有効なツールです。

MAツールは SFA(営業支援システム)やCRM(顧客管理システム)とシームレスに連携する必要があるため、選定の際にはその点に注意したいところとのこと。

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

 

◇Zoho(Zoho CRM+Campaigns+SalesIQ)

 

セールスフォース社から独立したZoho社が提供している MA ツール。

Zoho社は中堅中小企業向けの CRMやSFA をプロダクトの軸としています。

Zohoの MA はCRM、Campaigns(メールマーケティングツール)、SalesIQ(Web 接客ツール)を連携させることによって実現しています。

CRM などの機能がない、もしくは弱い会社はZohoで会社の顧客回りの機能をまとめて構築することが可能とのこと。

 

 

◇Marketo

 

アメリカに本社を置く Adobe 社が提供する MA ツール。

Adobe 社がMarketo社を買収したことで日本でもニュースになりました。

Zohoと違いM A に特化したツールであり、サポートが充実しています。

B to B、 B to C 問わず多くの事例が収集されているため、サポートと合わせて活用することで自社に合わせた MA活用につなげることができます。

 

 

◇ Salesforce Perdot

 

SFA、 CRM 領域で世界シェア no.1を誇るセールスフォース社が提供している MA ツールであり、B to B のビジネスに特化しています。

Salesforce との連携がシームレスに可能となっており Salesforce 自体が多くのデジタルツールと情報共有が可能であるため、できることが幅広いツールです。

Salesforce を既にに導入してる会社ではまず検討すべきツールと言えます。

 

営業支援 (SFA) ツール

 

SFA(セールスオートメーション)は営業プロセスを見える化し受注率を上げるためのツールです。

SFA に蓄積されている営業情報は Web サイトのアクセスデータや販売管理システムの売上実績データと連携させることでより効果的な分析を行うことができるようになります。

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

◇Salesforce Sales Cloud

Salesforce という名前は聞いたことがあるという方多いのではないでしょうか。

SFA としては世界シェアno.1を誇ります。

Sales Cloud は CRM やMA機能を持ってお、りSalesforce を主軸として会社の基幹システム構築できてしまうほど汎用性の高いツールとなっています。

一方で、ある程度規模の大きい会社をターゲットとしているため価格が高めという面があります。

 

◇Zoho CRM

MAツールで紹介したZohoですが、メイン機能はSFAです。

Zoho社はSalesforce 社から独立してできた会社であり中堅中小企業向けのSalesforce という立ち位置です。

Salesforce と同等の機能・汎用性を誇りつつ価格も抑えめなため、中堅・中小企業の SFA 導入においておすすめのツールです。

 

 

◇kintone

 

kintoneは日本のサイボウズ社が提供しているツールです。

電車広告などで見たことがある方もいらっしゃるかと思います。

kintoneは自由に自社に合わせたアプリ作成ができるツールであるため、自分たでSFA アプリ作成できるツールであるため、自分たちでSFA アプリを設計し、作ることができます。

自分たちで必要な機能や情報を自由に設定したい場合や、費用を抑えてSFA を実現したい場合におすすめです。

 

 

コミュニケーションツール

 

コミュニケーションツールは、組織や部門横断で情報伝達・共有するためのツールです。

その他のシステムとの連携も視野に入れて選定する必要があります。

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

◇Chatwork

 

国内利用者ナンバーワンのビジネスチャットツールです。

特徴としては基本的な掲示板やグループ機能が非常に使いやすいのも特徴で、チャットグループ別にタスク管理やファイル管理が出来ます。

またプラグインを入れることでテレビ会議も実施可能です。

その他にも様々なシステムと API 連携が可能で他ツールの通知を自動的にチャットワークで通知する機能や、時間が来たら自動で通知する bot 機能などを利用することで、業務効率を高めることができます。

利用者数の多さや機能の使いやすさから見ても、まだチャットツールを導入してない企業の最初の一歩としてオススメできるツールです。

 

 

◇LINE WORKS

 

LINE WORKS は LINE と連携できる唯一のビジネスチャットツールです。

ポイントはなんといっても使い勝手で、LINE と同じ UI (ユーザーインターフェース)でビジネスとコミュニケーションを行うことができます。

またChatworkのようなタスク管理はもちろん、参加しているグループ内でのアンケート機能やカレンダーの連携機能、ドライブでのファイル管理など機能面でも充実しています。

アカウントさえ作れば最初は100名まで無料で使える点も導入の敷居が低くおすすめの理由になります。

 

◇slack

 

世界シェアナンバーワンのビジネスチャットツールです。

他のビジネスチャットツールと比べ圧倒的な拡張性があります。

自分の使いやすい管理しやすいようにチャンネル(グループ)を設定し2200以上の外部サービスと連携が可能です。

また、基本的にどの種類のファイルにも対応しており、音声通話やテレビ会議も可能なため情報共有における自由度が高いです。

シンプルに使うこともできますが元々連携したいツールがある場合や社員に拡張機能を使いこなす素地があるのであればさらにオススメできるツールです。

 

 

ミーティングツール

 

新型コロナウイルスの影響のより今や当たり前となったミーティングツール (Web 会議ツール)ですが細かく比較すると各ツールで音質や画質機能に違いがあり、自社の使い方が合ってるかどうかを検証する必要があります。

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

 

◇ZOOM

 

ミーティングツールの代名詞ともいえるツールです。

大きな特徴は通信が安定しており録画・画面共有などの会議に必要な機能が非常に使いやすい点です。

無料版では40分の制限がありますが、それでも安定した通信環境を求めるならお勧めです。有料版の機能であるブレイクアウトルーム(ひとつの会議の参加者を複数のグループに分割してセッションを行う機能)やウェビナー(オンラインセミナーで使うことに特化したサービス)も使い勝手が良いため業種によっては他のミーティングツールよりも効率的に利用できる可能性があります。

 

◇Microsoft Teams

 

マイクロソフト社から提供されているミーティングツールです。

ZOOMと大きく異なる点はテレビ会議でファイル共有ができる点とMicrosoft のアカウントでログイン、利用できる点です。

もちろん基本的なメッセージ機能や画面共有機能も利用できますもし、会社が Office 365などの契約をしているのであれば連携して使える機能が豊富なためオススメできるツールと言えます。

 

 

◇Google meet

Google から提供されているミーティングツールです。

最も魅力的な機能は Google カレンダーから直接会議に参加できることです。

ZOOM などの場合、対象となる会議用の URL を共有する必要がありますが、Google meet ではカレンダー招待を受けるとその予定の画面から直接会議に入ることができます。

Google アカウントさえあればインストールやログインの必要もありません。

初心者でもスムーズに利用できることができるためオンラインミーティングに慣れてない企業にもおすすめです。

 

 

会計ツール(会計ソフト)

 

会計ソフトは企業の業績を管理する非常に重要なツールになります。

会計ソフトの蓄積されるデータは CRM の顧客データや SFA の営業管理データと連携させることで生産性を示す様々な指標を抽出することが可能となります。

ただし会計ソフトにはそれぞれクセがあるので、自社の会計のやり方に合ったものを選定する必要があります。

 

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

◇freee

国内 no.1のクラウド型会計ソフトです。

経理業務に慣れてない初心者でも簡単操作で、請求書発行、事務経費精算、入金管理などを一元管理できます。

決算書作成や確定申告も可能で、同じシリーズの人事労務freeeとの連携も可能です。

格安プランで使用できるのが20名までなのでどちらかと言えば小規模事業者におすすめしたいツールです。

 

◇マネーフォワード クラウド会計

大きな特徴として3600件以上の銀行やクレジットカードと連携可能です。

他にも EC サイトの購入履歴やアフィリエイトの収入データなどとも連携でき、自動でのデータ読み込みと仕分け機能が好評です。

自動仕分けには AI 機能がありビッグデータをもとに勘定科目を提案。

使えば使うほど自動入力や自動仕分けの精度が上がっていく仕組みになっています。

 

◇弥生会計士

老舗の会計ソフト。

インストール形で多くの企業に導入されてきた実績がありますが、クラウド型も人気です。シリーズ展開が豊富で同じ弥生シリーズで顧客管理や販売管理など様々なツールと連携することができます。

初心者でも使いやすい上にサポートも手厚いため、初めて会計ソフトを入れたい場合にはどんな業種どんな規模の会社にもお勧めできるツールです。

 

 

勤怠管理ツール(勤怠管理システム)

 

勤怠管理システムは、手作業の多い勤怠管理業務を効率化するのに有効です。

また人事生産性を算出する上で必要な従業員の労働時間を管理しており、会計ソフトの業績データと連携させることで労働生産性に関する費用を抽出することができます。

 

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

◇KING OF TIME

KING OF TIME は日本初のクラウド型勤怠システムです。

かなり細かい設定が可能なため多くの企業で導入実績があります。

細かい設定が可能というメリットの一方で、初期設定項目の一部が複雑でわかりにくいと感じるかもしれません。

トライアルを活用することで自社に合っているかを確認し、導入の際はサポートをうまく活用して効率的に導入しましょう。

 

◇AKASHI

このプロダクトも細かい設定が可能です。

ユーザー側の画面がわかりやすいためデジタル慣れてない人でも比較的使いやすいと思います。

デジタルに慣れておらず、なるべく簡単操作で完結させたいという企業にはお勧めです。

 

◇TeamSpirit

勤怠管理だけでなく工数管理、経費精算の機能を持った勤怠管理ツールです。

勤怠管理以外の機能も持たせたいという企業におすすめです。

 

勤怠管理ツールは差別化が難しいデジタルツールです。

自社のルールを明確化させた上で、複数の勤怠管理ツールのトライアルを活用し使用感や機能が自社にマッチするツールを選択、導入の検討を行っていく形が良いかと思います

 

 

労務管理ツール(労務管理システム)

 

労務管理システムは企業の担当者が行なっている幅広い業務を効率化するためのものです。

労務に関する業務は主に紙の書類を用いるためリモートワークの障害になることが多くあります。

オンプレミス(社内にサーバーを置いて運用するのシステム)を既に導入済みの企業も多いと思われますが、今後はリモートワークに対応可能なクラウド型のシステムへの振り替えも士やに入れたいところです。

 

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

◇Smart HR

労務管理においてのデジタルツールで最も知名度が高いデジタルツールです。

前項の勤務管理の業務にははもちろん対応しています。

それ以外にも他システムとの連携が用意されており、業務領域全体をデジタル化することで労務管理担当者の業務負担を大幅に軽減できます。

 

◇オフィスステーション

オフィスステーションは自社に必要な機能を組み合わせて選択することができる労務管理ツールです。

Smart HRが労務領域全体をカバーしている一方で、オフィスステーションは顧客が自社に府必要な機能を省き、必要な機能のみを選択する形でサービスを提供しています。

そのため、必要な機能分のみの課金となりコストを抑えつつ労務管理のデジタル化を実現することができます。

 

◇ジョブカン労務管理

CM で名前を聞いたこともある方もいらっしゃるかもしれません。

勤怠管理や給与計算など人事労務分野でツールを展開している株式会社Donutsが提供しているサービス群のうち、労務管理に特化したツールとなります。

Donuts社のサービスツールとのシームレスな連携が可能なため、人事労務の分野のシステムの総入れ替えを検討する際は候補として考えられるツールになります。

 

 

契約管理ツール

 

契約管理ツールは主に紙で行っていた契約のやり取りをデジタル上で行うものです。

それにより、契約締結の迅速化や書類保管の廃止などが可能となります。

今後のペーパーレス化を考えるとぜひ導入しておきたいツールです。

 

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

 

◇クラウドサイン

電子契約資料にて80%のシェアを誇るツールです。

契約というデリケートな内容を扱う上で必須となるセキュリティや法律上の証拠力などが担保されています。

マニュアルなども充実しており電子契約が実現にあたってまず検討すべきツールです。

 

 

◇ドキュサインの電子署名

180カ国以上で電子契約ツールを提供しているDocuSign Inc.が提供しています。

世界での電子契約ツールのシェアでは no.1となっており、50万社以上で活用されています。

海外企業との契約締結が必要となる場合にお勧めとなるツールです。

 

◇Ninja Sign

Ninja Signは株式会社サイトビジットが提供する電子契約です。

複数の定額プランが用意されており一定額以上のプランでは締結数が無制限となっています。

契約書を取り交わす数が多い会社にとってコスト面で優れています。

プランごとに使える機能が細かく設定されていることも特徴であり、自社に必要な機能のみを安価に実現することが可能です。

 

 

RPA ツール

 

RPA (ロボティックプロセスオートメーション)は現在様々な種類のツールが出ています。

単純さと機能性のバランスはもちろんですが、それよりも重要なのはサポートです。

一人でもプログラミング構築が可能な人材がいればスムーズに導入が進む場合もありますが、そうでない限りはサポートがしっかりしたツールを選ぶことを推奨します。

 

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

◇WinActor

国内シェアナンバーワンの RPA ツールです。

インストール型とクラウド型のどちらもあります。

最も使いやすい機能は録画によるロボットの自動生成で、 PC 上で実際に作業を行いその動作を録画することで同様の作業を行うロボットを生成します。

機能が豊富にあり、できることも多いので作業者がスクリプトやJavaに習熟していると、より深く使いこなすことができます。

 

◇Ez Robot

エクセル感覚でRPA を構築できる国産 RPA ツールです。

大きな特徴は IT に詳しくない現場の人でもできるほど簡易な操作と、サポートが非常に手厚いことです。

エクセルが使える人なら誰でもロボットが作成できます。

またサポートはチャットでの即時解答と電話による対応の2種類があり、ツールを導入すると無償で付いてきます。

インストール型で月5万円にしては破格のサポートで特に初めてRPA ツールを導入する中小企業にお勧めできるツールです。

 

◇ UiPath

一定の条件を満たせば無料で利用できる RPA ツールです。

ここに挙げた三つの中では最も運用が難しく、実際の活用までにはある程度技術が必要です。

無料という敷居の低さと個人レベルでも利用開始できてしまう手軽さから導入し、動かしてみるケースも多いですが、対応やサポートが基本的にはなく修正方法も自分で探す必要があるため、他ツールに比べて初動に時間がかかります。

一方で様々な作業のテンプレートやすぐに使える事例集を紹介しており、使いこなせる人材が一人でもいれば強力なツールになります。

RPA ツール導入が初めてではない企業や他社で導入経験のある担当者のいる企業向けのツールです。

 

 

BI ツール

 

BI ツールは、リアルタイム経営を実現する上で必須のもので BI ツールの選定においては表現できるグラフの種類、連携できるツールの書類、共有機能などを検討する必要がありますまた。

RPA を活用することでより多くのシステムとデータ連携が可能となります。

 

 

以下がオススメのツールとして紹介されています。

 

◇Google データポータル

Googleが提供する BI ツールです。

Google アナリティクスやGoogle 広告、 Google Search Console といった純正ツールの他に500以上のツールと連携が可能です。

特におすすめなのは Google ドライブ、スプレッドシートからの連携です。

Google Cloud platformという同じ Google のサービスの中にある Google ビッグクエリやMySql(データベース管理ソフト)を挟むことで自社のデータを自由につなげ、データを分析・見える化することができます。

連携を考えずともGoogleアカウントさえあれば使える、使いやすいツールなので最初に導入するにはオススメのツールです。

 

◇Power BI

Microsoft 社が提供している BI ツールです。

Google データポータルと同様に多くの外部データと連携でき、データを見える化することができます。

無料版と有料版があり無料版には共有機能がありませんが、その他の機能はすべて使えます。

そのためまずは無料版で使い勝手を試した上で有料版を導入するといいでしょう。

また、作成画面がエクセルのようになっており非常に作りやすい環境設定になっています。

こちらも無料版はアカウントされ作れば誰でも利用することができるので、BI ツール導入の最初の一歩にお勧めできるツールです。

 

◇Crew Dashboard

 

Crew Dashboardはkintoneのプラグインで活用できる BI ツールで、有料で月22000円かかりますが、 BIツール上で直接kintoneデータの分析、加工、抽出が可能です。

特に優秀なのがBIツール上からデータを直接クリックし、レコードに飛んで編集できる機能で、連携次第で元データ確認からデータを元にしたアクションの設計、記入を行いことができます。

これは他のBIツールでは不可能で、プラグインだからこそできる機能になります。

kintoneで管理している、していきたいと考える企業にオススメのツールになります。

 

 

まとめ

 

今後、組織でDX関連を任される方はどんどん増えてくるはずですし、それは需要があるということなので、そういった経験や知識があれば個人の市場価値も上がるので、その一歩として本書はオススメです!

 

 

また本書には他にもDXを駆使して業績を上げたり業務効率を上げる方法がたくさん紹介されていますので詳しく知りたい方はぜひ本書を手に取ってみてください!!!

 

 

ではまたー---!!!




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